［Google AdWords］4Pマーケティング・ミックスの応用
Google Adwordsの広告配信運用では様々なターゲティング方法があり、どのように初期設定を行って良いか分からない方は、プロモーションしたい商品の4Pマーケティング・ミックスを再定義してみてください。
4Pマーケティング・ミックスはGoogle Adwordsのターゲティング概念にも落とし込むことができます。
・Product 商品/サービス
プロモーションしたい商品やサービスは、「キーワード」を利用してターゲティングします。単体キーワードだけでなく、掛け合わせキーワードも登録してターゲティングを実施することが重要です。
それぞれの、掛け合わせキーワードは異なる広告グループでセグメントし運用を実施しましょう。
掛け合わせキーワードによって、どのようなパフォーマンスの変化があるか把握することは、顧客のニーズを理解する上で重要です。
ディスプレイネットワークを利用する場合は、キーワードに基づくターゲティングだけでなくユーザー属性のカテゴリーに基づくターゲティング方法もあります。
・Price 価格
商品の価格によっても、掛け合わせキーワードは変化してきます。また、配信を実施する地域についても考慮する必要があります。
高額な商品であれば、年齢層もターゲティングの設定をする必要があるかもしれません。
・Place 流通
店頭を展開しているようであれば、店頭に近い地域への配信を強化することをお勧めいたします。
店頭とWEB、両方のチャネルで顧客を獲得することができますから、取りこぼしが少なくなるでしょう。
・Promotion 広告
インターネット以外の媒体で広告を実施している場合は、Google Adwordsのパフォーマンスデータを元に、リアル媒体の予算編成やクリエーティブ、地域なども調整することができるでしょう。
［Google Analytics］CV（コンバージョン）関連指標ベースのデジタルマーケティング運用について
初歩的なデジタルマーケティングの運用について、今回はGoogle AnalyticsのCV（コンバージョン）ベースでの運用について掲載します。
CV（コンバージョン）とは、デジタルマーケティングにおいて成果の数を表す成果指標です。
Google Analyticsでは、CV（コンバージョン数）に関連する成果指標として、CVR（Conversion Rate/コンバージョンレート/コンバージョン率）、CPA（Cost Per Action/コンバージョン単価）が挙げられます。
CV：コンバージョン数
CVR：コンバージョン率＝クリック数/CV数
CPA：コンバージョン単価＝広告費用/CV数
となります。
例えば、10万円の広告費用に対してCV：10件の場合、CPA：10,000円となり、クリック数が1,000であった場合には、CVR：1%ということになります。
デジタルマーケティングの運用に際してはCV関連の指標をベースに基本的な運用を実施することが多く、CV関連指標の改善がデジタルマーケティングの費用対効果創出に直接的に影響します。
CV関連指標の改善施策としては、WEBコンテンツ（内容）の改修、WEBコンテンツ導線の改修、MFO（Mail Form Optimization/入力フォーム最適化）等が挙げられます。
広告の運用については、キーワード、地域、時間帯等のターゲティングの見直しでCV関連指標を改善することができます。
広告の運用を実施していた場合でも、Google Adwords等の広告管理画面だけではなく、Google Analyticsのデータを参照しより多くのメディアからの流入及びCV関連指標の動向を比較した上で、コンテンツや広告のターゲティングを改修していくことが必要です。
［Google Analytics］地域別のユーザーパフォーマンス分析とその活用法
Google Analyticsのユーザー分析機能では、ユーザーの地域ごとの集客パフォーマンス、行動パフォーマンス、CV（コンバージョン/目標達成）パフォーマンスを集計・分析することが可能です。
地域セグメントは国、都道府県、市区町村レベルまでプライマリディメンションで選択することが可能です。
例えば、集客パフォーマンスからはどこの地域のユーザーでプロダクトに対する潜在ニーズが多いか、行動パフォーマンスからはどこの地域のユーザーでプロダクトに対する購入意欲や興味が高いか、CV（コンバージョン/目標達成）パフォーマンスからはどこの地域のユーザーで購入や見積もり依頼等の目標達成件数や確度が高いかなどを数値で把握することが可能です。
逆に、特定の地域において集客パフォーマンスと行動パフォーマンスで優れた数値を示しているにもかかわらず、CV（コンバージョン/目標達成）パフォーマンスが低い場合などは、事業所や店舗など販売チャネルに課題がある可能性も仮説として考えられます。
把握した数値データを基に、Google AdwordsやYahoo!プロモーション広告など各種広告の地域配信や店舗出店、屋外広告の掲載など広告宣伝費の予算配分などを検討することが重要です。
eコマースサイトの場合は、Google Analyticsのeコマース設定を有効にしておけば、Google Analytics上で、どの地域からいくらの販売が、どの程度の確度で購入に至ったまで詳細なパフォーマンスを取得することができます。