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[G Suite]ビデオ会議をより魅力的にする Google Meet の3つの機能

[G Suite]ビデオ会議をより魅力的にする Google Meet の3つの機能

G Suiteで提供されている、Google Meet を使うと、大人数のチームでもすぐにつながり、これまで以上に充実した魅力的なビデオ会議を実施できます。

チームでの効果的なコミュニケーションに役立つ 3 つの機能をご紹介します。

タイル表示レイアウト

一度に 16 人まで表示できるので、全員の反応を確認したり、複数の発言を把握したりすることが可能です。

画面を固定表示すると、画質と音声がより高品質に

Chrome のタブを固定表示すると、参加者により高品質な画質と音声で動画を視聴してもらうことができます。

ローライト モード

Google AI によって Meet の明るさが調整されるので、暗い場所にいてもはっきりと映像が表示されます。

リモートワークの機会が増えている今、チームの連携に Meet 活用してみてはいかがでしょうか。




[クラウドIT]AmazonとSlackが戦略的提携を発表

[クラウドIT]AmazonとSlackが戦略的提携を発表

Amazonのクラウド部門である米AWSとSlackは6月4日に戦略的提携を発表した。

Slackは既に、複数年契約でAmazonと提携しており、Amazonの全ての従業員がSlackの使用を開始することとなる。
この契約の背景には、SlackがMicrosoft Teamとの競争激化に直面していることと、Slackが音声及びビデオ通話機能をAmazonのChimeプラットフォームに移行し、Amazon Web Services(AWS)の

Slackは複数年契約でAmazonと提携しており、Amazonのすべての従業員がSlackの使用を開始します。この契約は、SlackがMicrosoft Teamsとの競争の激化に直面していると同時に、Slackが音声およびビデオ通話機能をAmazonの、組織の内外で会議、チャット、および業務上の電話を行うことを可能にするChimeプラットフォームに移行するとともに、Amazon Web Services(AWS)の幅広い採用も予定されている。

しかし、Amazonの84万人の社員のうち、何人がSlackを利用するかどうかについては不明となっている。
現在のSlackの最大の顧客はIBMで、35万人の従業員がSlackを利用している。

Slackは長年、AWSを利用してきたが、現在では、優先パートナーとしてAmazonのクラウドサービスを利用している。




[G Suite]Googleが2020年7月6日からG Suite 向けにGoogle Currentsをリリース

[G Suite]Googleが2020年7月6日からG Suite 向けにGoogle Currentsをリリース

Googleは、2020年7月6日からCurrentsの一般提供を開始することを発表しました。

Gurrentsの概要
現在、ベータ版でリリースされているCurrentsは、組織全体のディスカッションや交流を可能にし、全員に情報を伝達し、従業員とやり取りする機会をリーダーに提供する G Suite アプリです。
Currents は G Suite 向けの Google+ に代わるアプリで、新しいデザイン、操作性、一連の機能を備えています。ベータ版に登録すると、組織の既存の Google+ コンテンツはすべて Currents に自動的に移行されます。

Gurrentsの利点
大規模なアイデア交換:
Currents を使用すると、有意義なディスカッションを簡単に行うことができます。組織全体にわたってリーダーと従業員がアイデアを交換したり、受信トレイを大量のメールで埋め尽くすことなく他のユーザーからの貴重なフィードバックや意見を集めたりできます。
Currents では、簡単にコンテンツを作成できます。ユーザーは簡単に自分の投稿にタグを付けたり、関連するファイルや画像を添付したりすることができます。
ユーザーが投稿すると、他のユーザーは同じ場所からコメントの投稿、フィードバックの送信、質問を行えます。
個々のユーザーは、自分の投稿の統計情報を追跡することもできます。
また、Currents を利用することでリーダーは従業員とより直接的に交流できるので、皆の意向を確認し、何が重要であるかを把握できるようになります。
ホーム ストリームでリーダーの投稿を優先付け、組織全体での認知度を高め、意見の調整を促すことができます。

ユーザーとコンテンツをつなげる:
Currents では、従業員の役割や関心に合わせてパーソナライズされた、有益でタイムリーなコンテンツが表示されます。従業員に適切なコンテンツへのアクセス権を与えることで、従業員と組織のつながりを維持し、より多くの学習機会を生み出すことができます。
コンテンツは時間が経過しても Currents に残っているため、ユーザーは後からでもその内容を確認できます。
タグやストリームを使用して、関心のあるコンテンツを簡単に見つけられます。
ホーム ストリームのコンテンツは関連性の高い順に並べられているので、ユーザーにとって最も重要なコンテンツが優先して表示されます。また、コンテンツを時系列順に並べ替えることができます。

簡単な管理と整理:
管理者は対象とする従業員グループや組織全体に対して特定のコンテンツをすすめるカスタムストリームを作成し、組織内のディスカッションを具体化することができます。また、管理者は使用状況を追跡する統計情報を用いてプラットフォーム全体のユーザーの反応を評価し、どのコンテンツが組織全体で注目されているのかを確認できます。
管理者はコンテンツ管理者と呼ばれる新しい役割に、コンテンツ管理の責務を委任できます。
コンテンツ管理者は、カスタム ストリームの作成、タグの管理、リーダーの定義、コンテンツの管理、統計情報を用いた使用状況とユーザーの反応の追跡を簡単に行うことができます。

Googleは2019年4月から、一般ユーザー向けGoogle+の提供終了に伴い、Currentsベータ版のリリースを発表していた。




[G Suite]会社連絡先情報などの新しい企業向けセキュリティ機能

[G Suite]会社連絡先情報などの新しい企業向けセキュリティ機能

ガートナーの調査によると、会社で個人の情報端末を利用している従業員は2/3以上に登ることがわかりました。
G Suiteを提供するGoogleでは、G Suiteにおけるモバイル管理機能に加え、管理対象の会社連絡先情報に関する機能を含む最新のiOS機能が搭載されました。

G Suiteの管理者は、管理対象の会社連絡先情報を各ユーザーの端末と同期させることが可能となりました。
これにより、管理対象のユーザー端末では以下のことが可能となります。

・MDM の設定時に連絡先情報の設定を簡単に行えます。iOS 端末がコンプライアンスに準拠した時点でそのユーザーの会社の連絡先情報が自動的に同期され、コンプライアンスに違反した時点で利用できなくなります。

・ネイティブ iOS 電話アプリを使って、グローバル アドレス一覧(GAL)から連絡先情報を検索して発信できます。また、ネイティブ iOS メール、カレンダー、連絡先アプリでも GAL の連絡先情報の検索が可能です。

・会社連絡先情報に登録されている連絡先から着信を受けた場合、発信者番号通知がサポートされます。

・組織のユーザーに 2 段階認証プロセスが義務付けられている場合や、サードパーティの SSO プロバイダをご利用の場合は、ユーザーが iOS 端末上の会社の連絡先情報にアクセスする際、アプリのパスワードを使用する必要がなくなります。

・管理者がアカウントをブロックした場合や、アカウントをワイプした場合、そのユーザーは会社連絡先情報を利用できなくなり、GAL にもアクセスできなくなります。




[G Suite]G Suite Businessで無制限のストレージとアーカイブ機能を備えた新料金プラン

[G Suite]G Suite Businessで無制限のストレージとアーカイブ機能を備えた新料金プラン

3月よりG Suite Businessで無制限のストレージとアーカイブ機能を備えた新料金プランが提示されています。

G SuiteはGoogleが提供する有料のクラウドオフィスアプリケーションですが、3月より提示されているユーザー1人あたり月額1,200円のG Suite BusinessプランではGoogleのオンラインストレージであるGoogleドライブの容量が無制限となっています。

無制限のオンラインストレージが利用可能となったことは画期的で、これにより、情報担当者は社内のサーバストレージ容量を機にすることなく、ネットワークスピードとネットワークセキュリティの担保に注力できるようになります。

G Suite Businessプランが提供する主な機能は以下となっています。

・ビジネス用の Gmail
・音声会議またはビデオ会議
・スマートな共有カレンダー
・ドキュメント、スプレッドシート、プレゼンテーション
・電話とメールによる 24 時間・年中無休のサポート
・セキュリティと管理機能
・無制限のクラウド ストレージ(5 ユーザー未満の場合は、ユーザー 1 人あたり上限 1 TB)
・メールやチャットのアーカイブや保存ポリシーの設定
・メール、チャット、ファイルに関する電子情報開示への対策
・監査レポートでアクティビティを追跡

無制限のクラウドストレージは5ユーザー以上からとなっているため、実質的には1企業単位で月額6,000円以上の利用で無制限のクラウドストレージが利用可能となります。