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「先月まで順調だったのに、今月に入って急にCPA（獲得単価）が2倍になった……」

Google広告やYahoo!広告を運用していると、誰もが一度は直面するこの問題。CPAの急騰は、放置すれば広告予算を瞬く間に食いつぶし、事業全体の利益を圧迫します。
焦って入札単価を下げる前に、まずは冷静に原因を特定することが先決です。CPAが急騰した際に、「まず確認すべき5つの具体的な広告設定項目」をプロの視点で解説します。

1. 検索クエリ（無駄なキーワードへの配信）
最も頻繁に見られる原因が、「意図しない検索キーワード（クエリ）」での広告表示です。
特に、キーワードのマッチタイプを「部分一致」や「フレーズ一致」に設定している場合、AIの学習によって意図しない拡張が起き、無駄なクリックが発生している可能性があります。

【チェックポイント】
管理画面で「検索クエリ」レポートを確認： コンバージョン（CV）に繋がっていない、自社サービスと無関係なキーワードでクリックが発生していませんか？

除外キーワードの設定： 無駄なクエリが見つかったら、即座に「除外キーワード」として登録し、二度とそのキーワードで広告が表示されないようにします。

2. 入札戦略（自動入札の学習状況と目標値）
Google広告などのAIによる**「自動入札（スマート自動入札）」**は非常に強力ですが、万能ではありません。

CPAが急騰する要因として、自動入札の学習がうまくいっていない、あるいは目標値の設定が不適切であることが考えられます。

【チェックポイント】
「入札戦略のレポート」を確認： 「学習中」になっていませんか？ 学習中に予算を大きく変えたり、CVタグを変更したりすると、AIが混乱しCPAが安定しません。

目標CPA（tCPA）の値： 目標値を現実とかけ離れた低い値に設定していませんか？ AIが無理にCVを獲得しようとして、結果的に高単価なクリックばかりを集めてしまうことがあります。

3. 広告の品質（品質スコアと広告ランク）
広告のCPAは、**「クリック単価（CPC） ÷ コンバージョン率（CVR）」**で決まります。

CPAが上がる要因の一つは、CPC（クリック単価）の上昇です。CPCは競合他社の入札状況にも影響されますが、自社の**「広告の品質（品質スコア）」**が低いと、同じ順位に表示させるためにより高いCPCが必要になります。

【チェックポイント】
キーワードごとの「品質スコア」を確認： 10点満点中、何点ですか？ 特に「広告の関連性」や「LPの利便性」が「平均以下」になっていないかチェックしてください。

広告文のABテスト： クリック率（CTR）が低い広告文は品質スコアを下げます。ターゲットに刺さる新しい広告文をテストし、CTRを改善しましょう。

4. ターゲティング（配信対象のズレ）
CPAの急騰は、**「CVに繋がらないユーザー」**に広告が配信され続けていることも原因です。

過去に設定した地域、曜日、時間帯、デバイス（スマホ・PC）、オーディエンス（興味関心）のターゲティングが、現在のビジネス状況とズレてきている可能性があります。

【チェックポイント】
デバイス別の成果を確認： スマホからのクリックは多いが、CVRが極端に低くありませんか？ その場合、スマホの入札価格を調整（引き下げ）する必要があります。

時間帯・曜日別の成果： 深夜帯など、クリックはされるが成約しない時間帯に広告が出ていませんか？ 配信スケジュールを見直しましょう。

5. コンバージョン（計測エラーの有無）
設定変更をしていないのに、ある日突然CPAが急騰した場合、最も疑うべきは**「コンバージョン（CV）の計測」**そのものです。

「実際には成約しているのに、広告の管理画面に反映されていない」というケースは意外と多くあります。

【チェックポイント】
CVタグの動作確認： 自社のサンクスページ（購入完了ページなど）で、CVタグが正しく発火（動作）しているか、テストコンバージョンを行って確認してください。

サイトのリニューアル： 最近サイトを修正しませんか？ その際、CVタグが外れてしまったり、URLが変わって計測できなくなったりしていることがあります。

「今の広告運用、実際どんな設定になっているのか分からない」「代理店との契約を終えたら、これまでのデータが全部消えると言われた」
これらは、Google広告の「アカウント権限」を代理店側が握っている際によく起こるトラブルです。運用を外部に委託していても、アカウントの所有権（オーナー権限）は本来、広告主である貴社が持つべきものです。
なぜアカウントのブラックボックス化が危険なのか、自社で権限を持つことで得られる3つの大きなメリットを解説します。

1. 「ブラックボックス化」が招くビジネスのリスク
多くの代理店では、自社のアカウント内に複数のクライアントを同居させたり、設定内容を非公開にしたりすることがあります。これには以下のリスクが伴います。

運用の「質」が確認できない： 無駄なキーワードに予算が使われていないか、適切なターゲティングがされているか、第三者のチェックが働きません。
データは「資産」にならない： 過去数年分のクリックデータ、コンバージョンデータは、貴社の貴重なマーケティング資産です。権限がないと、契約終了時にこのデータをすべて失うことになります。
スイッチングコストの増大： 代理店を乗り換えようとした際、「またゼロからアカウントを作り直し、学習をやり直す」必要があり、成果が一時的に大きく下がってしまいます。

2. 自社でアカウント権限を持つ3つのメリット

① 100%の透明性と納得感
自社で権限を持っていれば、いつでもリアルタイムで「いくら使い、どのような成果が出ているか」を確認できます。運用担当者がどのような調整を行ったかの履歴（変更履歴）もすべて見えるため、不透明なコストが発生する余地がありません。

② 蓄積されたデータの継続利用
Google広告のAIは、過去のデータを学習して最適化されます。自社アカウントであれば、代理店を変更したり、将来的に内製化（インハウス運用）へ切り替えたりする際も、蓄積された学習データをそのまま引き継げるため、スムーズな移行が可能です。

③ 迅速な意思決定と連携
Googleアナリティクス（GA4）やSearch Console、外部のCRMツールとの連携も、自社で権限を持っていればスムーズに行えます。広告データと成約データを紐づけることで、より高度な分析が可能になります。

3. 正しい「権限管理」の形とは？
理想的な形は、「貴社がアカウントを作成し、代理店に『標準権限（または管理者権限）』を付与する」構成です。

オーナー（所有者）： クライアント企業（貴社）
運用担当（アクセス権）： 広告代理店

この形であれば、万が一代理店との関係が解消されても、貴社のアカウントから代理店のアクセス権を削除するだけで済み、データは手元に残ります。

「毎月の広告費が上がるにつれ、代理店に支払う手数料も増えていく……。これって妥当なのかな？」

多くのWeb担当者や経営者が一度は抱く疑問です。日本の広告業界で長らく一般的とされてきた「広告費の20%」という手数料モデル。しかし、運用の自動化が進む現代において、この仕組みが必ずしも広告主の利益に合致しなくなってきているのも事実です。

本記事では、手数料20%モデルの裏側と、今注目されている「月額固定型（定額制）」へ切り替えるメリットを、専門家の視点から徹底解説します。

1. なぜ「手数料20%」が当たり前だったのか？
かつて運用型広告は、キーワードの入稿や入札単価の調整など、膨大な「手作業」を必要としていました。

工数比例の考え方： 予算が大きいほど、管理するキーワードやクリエイティブが増えるため、手数料も増えるという理屈です。

業界の慣習： テレビや雑誌などのマス媒体の代理店手数料が15〜20%であった流れをそのまま引き継いでいます。

しかし現在、Google広告はAIによる自動入札が主流です。100万円の予算でも500万円の予算でも、運用担当者の実作業工数は以前ほど劇的には変わりません。ここに「20%は高いのでは？」という疑問が生まれる原因があります。

2. 「手数料20%」モデルに潜む3つのリスク
一見分かりやすい「20%」ですが、広告主にとっては以下のようなデメリットが生じることがあります。

① 予算を増やすほど「手数料」というコストが重くなる
月額100万円の運用なら20万円ですが、成果が出て500万円に増額すると手数料だけで100万円。作業内容は大きく変わらないのに、利益を圧迫する要因になります。

② 「予算を使い切る」ことが代理店の目的になりがち
代理店の報酬が「消化した広告費」に連動するため、無駄な配信を削って予算を浮かせるインセンティブが働きにくい構造になっています。

③ 運用ノウハウが社内に蓄積されない
多くの代理店は管理画面を開示しなかったり、詳細な設定意図を共有しなかったりするため、契約を解除した瞬間に自社には何も残らないリスクがあります。

3. 「月額固定費モデル」に切り替える4つのメリット
「月額固定」や「インハウス支援」のモデルには、20%モデルにはない明確な利点があります。

メリット1：広告予算を柔軟に最適化できる
「今月は閑散期だから予算を抑えよう」といった判断がしやすくなります。代理店の報酬が変わらないため、純粋にビジネスの状況に合わせた運用が可能です。

メリット2：ROAS（広告費用対効果）の最大化に集中できる
代理店のミッションは「予算消化」ではなく「成果」になります。無駄なクリックを徹底的に排除し、獲得単価（CPA）を下げる提案が活発になります。

メリット3：運用の内製化（インハウス化）が加速する
固定費モデルの多くは「コンサルティング」の側面が強いため、運用のノウハウを社内担当者に共有しながら進めることが可能です。

testifyが提案する「伴走型」の新しい広告運用
私たちTestifyは、Google広告の「2026 Premier Partner」として、上位3%の技術力を持ちながらも、旧来の手数料モデルに縛られない支援を行っています。

月額5万円からのインハウス支援： 「自分たちで運用したいが、プロの目線も欲しい」という企業様に最適です。

アカウント権限は100%開示： 透明性を重視し、いつでも設定内容を確認いただけます。

戦略的なパートナーシップ： 単なる代行ではなく、貴社のマーケティングチームの一員として、事業成長にコミットします。

その手数料は「価値」に見合っていますか？
もし今、月々の手数料に疑問を感じているなら、一度「固定費モデル」や「インハウス支援」を検討してみるタイミングかもしれません。
デジタル広告の主役は、代理店ではなく「広告主」であるべきです。余計な手数料を削減し、その分をさらに広告配信や商品開発に回すことで、ビジネスの成長スピードは確実に上がります。

ショッピング枠（無料リスティングおよびP-MAXのショッピング広告）の成果を左右するのは、広告設定そのものよりも「商品フィードの質」です。Googleのアルゴリズムは、フィード内のテキスト情報を読み取って「どの検索語句に対して表示させるか」を決定します。
プロが実践している、パフォーマンスを劇的に向上させるフィード最適化（GSO: Google Shopping Optimization）のコツを5つに絞って解説します。

1. 商品タイトル（Title）の「左側」を制する
ユーザーが最初に見る、かつ検索エンジンが最も重視するのが商品タイトルです。重要なキーワードほど左側（先頭）に配置します。

プロの構成案: [ブランド名] + [商品名] + [カテゴリ/属性] + [サイズ/容量] + [色/素材] + [型番]
NG例: 【大特価】最高級の着心地を実現したメンズシャツ（白・L）
OK例: [ブランド名] メンズ オックスフォードシャツ ボタンダウン 綿100% ホワイト Lサイズ

理由：ユーザーは「大特価」で検索するのではなく「メンズ オックスフォードシャツ ホワイト L」で検索するため。

2. 商品カテゴリ（google_product_category）の精緻化
Googleは自動でカテゴリを判別しますが、あえて手動で「最小単位のカテゴリ」まで指定します。

例: ファッション・アクセサリー > 衣料品 > トップス > シャツ ではなく、さらに深い … > シャツ > カジュアルシャツ まで設定。

これにより、AIが「この商品はどのオークションに参加すべきか」を迷わなくなり、精度の高いマッチングが可能になります。

3. 商品詳細（Description）に「検索意図」を埋め込む
商品の説明文は、単なるスペック紹介ではなく、ユーザーが検索しそうな関連キーワードの宝庫にする必要があります。

コツ: 最初の160文字以内に重要な情報を凝縮。

盛り込むべき内容: 使用シーン（例：「キャンプ」「ビジネス」）、解決できる悩み（例：「シワになりにくい」「防水」）、互換性（例：「iPhone 15対応」）。

※隠しキーワードのように羅列するのではなく、自然な文章で構成することがペナルティ回避のポイントです。

4. 画像（Image Link）のABテストと追加画像
ショッピング枠は「視覚」がクリック率（CTR）の8割を決めます。

メイン画像: 基本は「白背景・商品単体」ですが、商品によっては「使用中の写真」の方がクリックされるケースがあります。

追加画像（additional_image_link）: 最大10枚まで設定可能。細部のアップ、裏側、サイズ感がわかる比較写真などを入れることで、Google内の「無料リスティング」枠での表示面が増え、CVR（成約率）も向上します。

5. 補助属性（Color / Size / Gender / Material）の徹底入力
「色はタイトルに入れているからいいや」と省略せず、専用の属性フィールドにも必ず入力してください。

メリット: Googleショッピング画面の左側にある**「絞り込みフィルタ（色・サイズ・価格帯など）」**に引っかかるようになります。ここを入力していないと、フィルタリングされた瞬間にあなたの商材は検索結果から消滅します。

eコマース（EC）におけるGoogle広告運用は、単にアクセスを増やすことではなく、「LTV（顧客生涯価値）を見据えた利益の最大化」という投資対効果（ROAS）の視点が不可欠です。
プロの運用者が実践している、EC運用の「4つの柱」となる考え方を整理しました。

1. フルファネルでのチャネル戦略
ECのユーザー行動は「認知→検討→購入→再購入」と流れます。Google広告の各メニューをこのフェーズに当てはめるのが基本です。

獲得（ボトム層）： P-MAX、検索広告（指名・商品名）。今すぐ買いたい人を逃さない。
検討（ミドル層）： ディスプレイ広告（リマーケティング）。一度サイトに来たが迷っている人を呼び戻す。
認知（トップ層）： YouTube広告、デマンドジェネレーション広告。まだブランドを知らない潜在層に「欲しい」のきっかけを作る。

2. 「フィード（商品データ）」を制する者が勝つ
EC運用において、広告のテキスト以上に重要なのがGoogle Merchant Center（GMC）に登録する商品フィードです。
フィードの最適化（GSO）： 商品タイトルに「ブランド名・カテゴリ・サイズ・色・型番」を盛り込み、ユーザーの検索語句とマッチしやすくします。
画像クオリティ： ショッピング枠（P-MAX含む）では、白背景の清潔感あるメイン画像と、使用シーンが想起できるサブ画像の使い分けがクリック率（CTR）を左右します。

3. 「売上」ではなく「利益（粗利）」を追う指標管理
EC担当者が陥りがちなのが、売上高広告費率（ROAS）の数字だけを追う罠です。

ROAS（売上÷広告費）： 基本指標ですが、これだけでは「原価が高い商品ばかり売れて利益が出ない」リスクがあります。
POAS（利益÷広告費）： プロの現場では、利益率の異なる商品群ごとにキャンペーンを分け、「利益の最大化」をKPIに置く手法が主流になりつつあります。

例： 粗利50%のコスメと、粗利10%の家電では、許容できるCPA（顧客獲得単価）が全く異なるため、キャンペーンを分離して入札戦略を変える。

4. 新規顧客と既存顧客の「予算配分」の明確化
P-MAXなどの自動化が進むと、AIは効率を求めて「既存顧客（リピーター）」ばかりに広告を出そうとします。

新規顧客獲得（NCA）設定： P-MAXの設定で「新規顧客の獲得を重視」または「新規顧客のみ」に限定するモードを活用し、真の成長（新規ユーザー数）に繋がっているかを厳密に管理します。

インハウス（内製）でP-MAXを運用する際、多くの担当者が陥るのが「AI任せ＝放置」という罠です。プロの運用者がP-MAXを攻略する上で不可欠な、「データの制御（コントロール）」と「アセットの戦略的活用」という一歩踏み込んだ視点を解説します。

1. 「広告主の信号（アセットグループ・シグナル）」の高度な活用
P-MAXのAIはゼロからユーザーを探すわけではありません。プロはAIに「正解の型」を教え込みます。
1st Party Data（自社顧客データ）の投入: 既存顧客のメールアドレスをハッシュ化してアップロードし、その類似ユーザーを優先的に探させます。
カスタムセグメントの精緻化: 競合他社のURLを閲覧しているユーザーや、特定のキーワード（購買意欲が高いもの）を検索しているユーザーを「シグナル」として紐付け、機械学習の初速を最大化させます。

2. P-MAX特有の「URL拡張」と「除外設定」の二段構え
P-MAXは油断すると、コンバージョン（CV）に繋がりにくいページやキーワードに予算を流します。
URL拡張のON/OFF戦略: デフォルトではONですが、不要なページ（会社概要、プライバシーポリシー、ブログ記事など）に流入が散らばっている場合は、除外URLリストを徹底的に作成します。
アカウント単位の除外キーワード: P-MAXは個別のキーワード除外が難しい（以前はサポート経由が必要でした）ですが、現在はアカウントレベルで「除外キーワードリスト」を適用できます。これにより、無駄な一般ワードへの露出をブロックします。

3. 「アセットグループ」をセグメント別に切り分ける
「とりあえず1つ」のアセットグループで運用するのは初心者です。プロは**「訴求軸」や「カテゴリー」**ごとにグループを分けます。
例: ECサイトなら「商品カテゴリーA」と「商品カテゴリーB」で分ける。
これにより、カテゴリーAにはAの画像と、それに連動した検索語句をAIが優先的にマッチングさせるため、広告の**「関連性（Quality）」**が高まり、クリック率（CTR）とCV率（CVR）が向上します。

4. 指名キーワードの「カニバリ」と「ブランド除外」
P-MAXは成果を出しやすい「自社名（指名キーワード）」を勝手に拾って、成果を水増しして見せることがあります。
真の純増を測る: 既存の検索広告で指名キーワードを運用しているなら、P-MAXには**「ブランド除外設定」**を適用し、P-MAXが「純粋な新規顧客開拓」に動いているかを厳密に評価します。

5. 入札戦略の「マイクロCV」活用（データ不足時）
P-MAXは月に30〜50件以上のCVがないとAIの学習が安定しません。
プロのテクニック: 最終的な「購入」が少ない場合、「カート追加」や「滞在時間」などを「マイクロCV」として設定し、まずはAIに「質の高いユーザー」の特徴を学習させるデータボリュームを確保します。

Google広告のP-MAX（パフォーマンス最大化）キャンペーンは、1つのキャンペーンを設定するだけで、Googleのすべての広告枠（検索、YouTube、ディスプレイ、Gmail、マップなど）に自動で広告を配信できるメニューです。

一言でいうと、「GoogleのAIに運用をフル任せして、コンバージョン（成果）を最大化させる」ための広告です。

P-MAXの主な特徴
P-MAXが従来の広告と大きく違う点は以下の3つです。

1. Googleの全チャネルに配信
これまでは「検索広告」「ディスプレイ広告」と別々に設定が必要でしたが、P-MAXはこれらを横断して配信します。ユーザーがYouTubeを見ている時も、目的地を検索している時も、最適なタイミングでアプローチします。

2. 強力なAIによる自動最適化
入札価格の調整や、どのユーザーにどのクリエイティブ（画像やテキスト）を見せるかといった判断を、GoogleのAIがリアルタイムで行います。人間が手動で調整するよりも、膨大なデータに基づいた効率的な運用が期待できます。

3. 「アセット」ベースの広告作成
広告主は、画像、動画、ロゴ、見出しなどの「素材（アセット）」を入稿するだけです。AIがそれらを組み合わせて、配信枠にぴったりの広告デザインを自動生成します。

どんな人に向いている？
・リソースが限られている方： 細かい運用設定に時間をかけたくない場合。
・獲得重視（ECやリード獲得）： 購入や申し込みなどの明確な目標がある場合。
・クリエイティブ素材が豊富な方： 質の高い画像や動画を用意できると、AIのパワーを最大限引き出せます。

注意点：AIは「学習」に時間がかかる
P-MAXを始めてから成果が安定するまでには、通常1〜2週間程度の学習期間が必要です。その間は「あまり効果が出ないな」と焦って設定をコロコロ変えず、じっと待つのが成功のコツです。

　Google オプティマイズを使用すれば、ユーザーを引き付けるサイトのパターンをテストで見極め、具体的な改善策を把握できます。

　オプティマイズは元々アナリティクスと連携しており、お客様のサイトに必要な改善点を特定できます。アナリティクスで収集されたサイトのデータを使って問題点が迅速に特定されるため、そうしたインサイトに基づいてユーザーに最も効果的なオンライン エクスペリエンスを届けられるように対処できます。

　テキストや画像を簡単に編集するときは Google のビジュアル エディタ、コードに込み入った変更を加えてテストをするときはRaw HTML や JavaScript のコードエディタが役立ちます。その結果は、アナリティクス データに基づいてシームレスに生成されたレポートで分析できます。

　優れた機能を使って特定のユーザー セグメントに的を絞り、より効果的にパーソナライズしたエクスペリエンスを届けることができます。さらにオプティマイズ 360 では、アナリティクスのユーザーリストに登録されたユーザーにカスタムなエクスペリエンスを提供できます。ユーザーリストを新たに構築する必要はありません。

　オプティマイズは Google アナリティクスを基に構築されているため、アナリティクスの既存のコードに 1 行追加するだけで簡単に導入できます。サイトにオプティマイズのコードを追加すれば、後は数クリックで変更後のサイトをユーザーに表示できるようになります。

　Google 広告での成果を重視して、ウェブサイトの複数のパターンを手軽にテストすることで、ユーザーに最も効果的なものを見極めることができます。

【Google オプティマイズの主な機能】

ウェブサイト エクスペリエンスのタイプ
オプティマイズでは、ニーズに合ったウェブサイトのテストやパーソナライズを可能にする、さまざまなタイプのウェブサイト エクスペリエンスが提供されます。

ビジュアル エディタ
ビジュアル エディタを使うと、サイトのコードをいちいち書き直す手間をかけずに、新しいページのパターンを作成できます。

カスタマイズ
ユーザー セグメントごとにサイトの利便性をカスタマイズできます。

レポート
オプティマイズでは、実際のテスト結果をベイズ統計の手法でモデル化し、精度をさらに高めています。

テストの管理
オプティマイズには、実施中の全テストの管理を容易にする機能が数多く内蔵されています。

目標タイプ
オプティマイズには複数種類の目標が用意され、それを基にテストを構築できます。

連携機能
主要な連携機能によって、お客様のユーザーに関するインサイトをすべて使って、適切なユーザーに適切なエクスペリエンスを提供できます。

WEBサイトのコンバージョンパフォーマンスにお悩みではありませんか？このような方はWEBサイトのコンバージョン率を向上させる一環として、Google Analyticsのゴールフローレポートでコンバージョンのボトルネックが発生していないか確認してみると良いでしょう。

Google Analyticsのゴールフローレポートでは、目標達成プロセスに沿ったトラフィック経路が表示されるレポーティング機能です。
ゴールフローレポートの利用条件として、事前にGoogle Analytics管理画面で目標と目標達成プロセスの設定をしておく必要があります。

ゴールフローレポートを活用するメリットとしては、以下のような情報を得ることができます。

・ユーザーがどこから目標到達プロセスに入っているか。最初のステップからか、それとも途中から入ってくるのか。
・目標到達プロセスの途中にユーザーが多数離脱するステップがあるか。
・トラフィックが引き返す場所があるか。
・他のセグメントと動きが異なるセグメントがあるか。そのセグメントのコンバージョンは増えているか減っているか。

ゴールフローレポートを利用して、コンテンツやメールフォームの改善を測りコンバージョンパフォーマンスが上がれば、より高い費用対効果で広告の運用も可能になります。

BtoCビジネスのデジタルマーケティングにおけるモバイルデバイスでのセッション割合は70%を超えています。
モバイルサイトの構築と、ユーザビリティの向上は今やデジタルマーケティングで必要不可欠となってきています。

今回は、Googleが公開しているモバイルサイトデザインにおける25の原則をご紹介いたします。

特に、店頭等のビジネスチャネルをお持ちの事業主の方は、電話での獲得チャネルに注目いただけると良いかと思います。
店頭に電話をかけたユーザーの50%が、店頭来店などのアクションを起こしています。

モバイルサイトデザインにおける 25 の原則

01.行動を促すフレーズをユーザーの目に付きやすい場所に配置する。

02.簡潔でわかりやすいメニューにする。

03.ロゴにリンクを貼って、サイト内どのページからでもトップページに簡単に戻れるようにする

04.プロモーションがホームページを埋め尽くしていたり、ユーザーの操作を妨げたりしないようにする。

05.すべてのページのわかりやすい場所にサイト内検索を配置する。

06.ユーザーが必要な情報を見つけやすいように、サイト内検索結果の関連性を高める。

07.そのユーザーの希望に適した結果を表示しやすいように、検索フィルタを追加する。

08.可能であれば、検索ユーザーを分類し、検索時に役立つようにしておく。

09.個人情報の提供を求める際は、ページ読み込み後すぐにではなく、ユーザーがサイト内を閲覧してからにする。

10.ユーザーがゲストとして購入できるようにしながら、可能であればユーザー登録も促す。

11.登録済みユーザーにはユーザー情報をあらかじめ入力して表示するなどして、ユーザーの操作の手間を省く。

12.Click-to-Call ボタンを配置し、ユーザーが必要なときすぐにオペレーターや担当者に電話できるようにする。

13.ユーザーが端末を移動して別の端末から操作を続けた時でも、コンバージョンを完了しやすくする。

14.数字を入力するフィールドでは数字キーボードを使えるようにする。

15.プルダウンやチェックボックスなど、ユーザーの入力操作が簡単になる方法を使用する。

16.見やすいカレンダーを表示して、予定を確認したり、予約が簡単に行えるようにする。

17.手順をわかりやすく表示し、さらにリアルタイムで入力内容を検証することでエラーを避ける。入力情報に誤りがあった場合はユーザーの目にとまるようにメッセージを表示する。

18.簡潔で読みやすいデザインのフォームになるよう気を配る。

19.ウェブサイトの全ページがモバイル フレンドリーに表示できるようデザインする。

20.判読しやすい画像やレイアウトのみを使用する。

21.商品写真のような重要な画像には、高画質の拡大画像も用意する。

22.ウェブサイトは縦向きと横向きのどちらで表示するのが最適か、ユーザーにわかるようにする。

23.1つのブラウザ ウィンドウ内で操作を完結できるようにして、ユーザーがブラウザ外に移動しないようにする。

24.モバイル / PC の表示切替を使用可能にする。

25.ユーザーが位置情報を利用して近くにある店舗や商品を探せるようにする。